英国では算数や英語を日本の「公文（くもん）式」で習う子供たちが増えている。公文教育研究会の教室数は20年足らずで英国だけで580カ所、生徒数は9～10歳児を中心に5万人に増えた。市場の競争原理を持ち込み、教育格差を生み出したサッチャー保守党政権の「教育改革」の歪みは、ブレア前労働党政権下で見直されはしたが、学校教育の現場が過酷なテスト競争から抜け出せていない現状が、子供たちを公文に走らせているようだ。

ブレア前政権は学校の自己評価制度や「落第校」救済などの改善策を打ち出したものの、学力テストやその結果を公表する従来のやり方は、廃止を求める声が強かったにもかかわらず、存続させた。このため、授業が画一的なテスト対策に陥りやすいという。

公文は、教室運営などを指導する支局数も現在の8カ所から「数年のうちに15～16拠点に増やす」（山脇浩ヨーロッパ・アフリカ公文地域本社社長）意向で、拡大の勢いは衰えていない。「自学・自習の喜びを一人でも多くの子供に発見してほしい」（同）という。