宗教色のない葬儀が増えるなど、葬送の事情が大きく変化するなか、6月3日号の仏教タイムスが興味深い記事を1面で報じている。仏教各派の連合体、全日本仏教会（有田恵宗理事長）が、大手スーパーのイオンが乗り出した葬儀ビジネスに関して調査を始めたという内容だ。イオンは昨年9月から本格的な葬儀事業に参入した。「イオンのお葬式」の名称で、全国の葬儀社と提携して事業を展開している。ホームページを見ると、全国葬儀ホール一覧から葬儀費用プランなどをわかりやすく説明している。「『イオンのお葬式』の特徴」と題する説明も明快。独自の「葬儀サービス品質基準」に則り、電話対応、搬送業務、遺体の安置、衛生保全、納棺の儀式、自宅出棺など、14のカテゴリーにそれぞれ10項目の品質基準を設けている。また「明瞭で納得のいく価格をご提示」もその特徴の一つに挙げていて、これまで口にしにく ………