「福島第一原発の雲行きが怪しくなった途端、複数の知人から真相を教えてほしいという連絡を受けた」

こう明かすのはある全国紙の記者だ。マスメディアが報じているのは真実なのか、報道規制がかかっているのではないか、本当は避難したほうがいいのではないか――。巷ではツイッター上にさまざまな情報が飛び交い、テレビや新聞も震災一色に染まって報道を続けていたが、ツイッターもマスメディアも信用できない人は“リアルの知人”に情報の真偽を確かめたがった。

甚大な被害をもたらした東日本大震災は、携帯電話に頼りすぎた緊急連絡体制の脆さが露わになった一方で、多くの人がツイッターやミクシィ、フェイスブックを安否確認や情報伝達の手段として活用した。総務省情報通信政策局によれば、1995年に発生した阪神・淡路大震災の時にはインターネットの普及率は3％にも満たない極めてニッチな存在だったが、2009年末には92.7％まで普及。マスメディアに頼らざるを得なかった16年前と今回の震災では情報の流通状況が大きく変わった。

そうした状況を受け、政府や企業でソーシャルメディアを見直す機運が高まっているが、なかでも最も追い風を感じているのはフェイスブックだろう。フェイスブックの日本法人が設立されたのは震災の約1年前の10年2月。創業者をモチーフにした映画『ソーシャル・ネットワーク』が11年1月に国内で公開されたこともあり、先進的なネットユーザーを中心に徐々に広がっていたものの、震災前の会員数は200万人程度にとどまっていた。全世界で6億人近くの会員を抱えるフェイスブックだが、後発の日本では流行らないのではという声すらあった。

それが今回の震災発生後、会員数が急激に拡大。米ソーシャルベーカーズ・ドット・コムの調査によると、少なくとも震災後1カ月で100万人近い会員を増やしたようだ。その理由はフェイスブックが運用上徹底していた「実名登録制」にある。

確かにツイッターも、宮城県気仙沼市のように、自治体自らが情報発信し、正しい情報を拡散するツールとして活躍した。ただ、愉快犯で被災者を装うユーザーがいたり、千葉県市原市のコスモ石油製油所の火災によって降雨に有害物質が含まれるといった誤情報が拡散され不安を煽ったのも事実だ。ツイッターのタイムライン上には「拡散希望」と記したツイートが錯綜したが、その発信者が信用に足る人かどうかは分からない。良かれと思ってリツイート（ツイートを転送すること）した情報が誤情報だったケースも多い。これは、誰とでも簡単につながることができ、かつ匿名でも利用できるツイッターの構造的な問題ともいえる。

震災による大混乱の状況下で情報の真偽を確かめるのは非常に難しいが、実名制を敷くフェイスブックでは他のソーシャルメディアに比べて情報のフィルタリングが強く効いた。実名制だけに実社会での知人・友人とつながっているユーザーが多く、情報の発信元が誰かが一目瞭然だったからだ。つまり、何が発信されているかよりも、誰が発信しているかで情報の信頼性を図ろうという感覚が働いたのだ。前述した現場の記者に直接問い合わせがあったのと似たような心理と言える。

日本では99年に匿名掲示板「2ちゃんねる」が立ち上がり、真偽を問わず、さまざまな情報が入り乱れる時代をおよそ10年間過ごしてきた。フェイスブックの普及が難しいとされてきた所以だが、震災を機に「あの人が言っているから間違いないはずだ」といった、情報の信頼性の担保を“人”に求める動きは確実に加速している。不正確な情報ばかりを流し続けていると信用が失墜し、フェイスブック内で知人や友人との関係が崩れていくのは実社会と同じだ。

フェイスブックはこうした追い風を受け、どこまで拡大できるか。日本のインターネットは転換期にさしかかっている。