結局、本誌が昨年6月号で報じたとおりの展開になってしまった。「沈没するシャープ」は藁をもつかむ――というタイトルだった。まずは、その内容からおさらいしよう。スマートフォンやタブレット、携帯電話などに使われる中小型液晶パネル分野で、今年4月に「日の丸連合」が誕生した。日立製作所、東芝、ソニーが大同団結して設立した「ジャパンディスプレイ」がそれである。この再編を巡って昨年、電機大手が水面下で壮絶な駆け引きを演じた。日本勢が韓国や台湾勢の猛攻に対抗するには合従連衡するしかない。総論では足並みが揃ったが、各論では各社の思惑から対立が目立った。最終的にはジャパンディスプレイに参画した日立も当初は東芝・ソニー連合に主導権を握られることを嫌がり、電子機器の受託製造（EMS）世界最大手、台湾のホンハイ（鴻海精密工業）と手を組もうとした。ところが、海外への技術 ………