情報通信革命のトップランナーの孫正義ソフトバンク社長は2010年の「新30年ビジョン発表会」で、30年後、紙の新聞、雑誌、書籍はほぼ100パーセント消滅していると明言した。紙媒体は、情報を乗せる器としての役割を終え、インターネットなどの電子媒体に取って代わられる運命にあるというのだ。その予言が当たるとは思えないが、確かに紙媒体を取り囲む環境は年々厳しさを増している。とりわけ雑誌・書籍は深刻だ。出版物の販売額は1996年の2兆6564億円をピークに減り続け、13年は1兆6823億円まで減少した。わずか7年で37％もの売り上げ減だ。しかも14年4月の消費税8％増税が大きく影響。14年上期（1―6月）は前年同期比5.9％の売り上げ減、7月以降も改善の兆しはなく、14年下期（7―12月）も大幅減の見込みだ。「特に11月が悪い。男性週刊誌のほとんどが実売率（発行部数に対する実際に売れた部数の割合 ………