徹底的に無駄を省く「カイゼン」方式も全く歯が立たなかったということか。2015年12月、トヨタ自動車社長の豊田章男が東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会（以下、組織委）の副会長を辞任した。「経済界として大会支援に専念するため」との理由だが、脱出するための適当な口実だろう。なにしろ、組織委の財政規律は緩みっぱなしで、大会本番に向けて組織委が準備や運営に必要な経費を試算したところ、すでに当初見込みの6倍の1兆8千億円に膨らんでいるのだ。新国立競技場、エンブレムに続く組織委の運営費問題が世論の集中砲火を浴びる日もそう遠くない。にもかかわらず、会長の森喜朗が鎮座する組織委は、まるで砂の中に頭を突っ込むダチョウのようだ。その雰囲気を示すのが1月5日の森の新年あいさつ。事務局のある東京・虎ノ門ヒルズで約300人のスタッフを前に「いよいよリオから東京 ………