「ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチン」（通称・子宮頸がんワクチン）の副作用に悩む女性たちが悲痛な思いをふり絞った。3月30日、東京・新橋の航空会館で「HPVワクチン薬害訴訟全国弁護団」が、副作用被害を訴える高校・大学生4人と共に発足の記者会見を開き、6月以降に、国および英グラクソ・スミスクライン（GSK）の日本法人、米メルクの子会社MSDに対し、損害賠償を求めて集団提訴することを明らかにした。請求金額は一人1500万円を基準に被害の度合いに応じて調整する。弁護団は約150人で、薬害エイズなどに並ぶ大規模な訴訟となる。3月30日時点で原告団参加を表明しているのは高校・大学生ら12人。今後、「全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会」（松藤美香代表、被害者約500人）と連携して原告団への参加を募り、東京、名古屋、大阪、福岡の4地裁に提訴する。子宮頸がんは国内で年に約1万人が ………