読売新聞社が3月24日から新たな株価指数「読売333」の算出・公表を始めた。日本の株価指数は、日本経済新聞社の日経平均株価（日経225）と東京証券取引所の東証株価指数（TOPIX）の2つが代表的だが、この読売指数は「地方企業も多く組み込まれ、特定の銘柄に影響されにくい」（大手証券会社幹部）と、市場関係者は概ね好意的に受け止めている。3月末には早速、大手資産運用会社の三菱UFJアセットマネジメントが投資信託や上場投信を対象に、読売指数に連動した商品の提供を開始。野村グループも同指数に連動した新たな商品を準備しているという。読売新聞は新NISA（少額投資非課税制度）に照準を合わせて新指数を投入しており、投資家にとって魅力ある投信を設定できるかが知名度の低い後発指数の普及を占う試金石となる。読売333は、算出方法に特定企業の値動きに左右されにくい「等ウェート型」を採用 ………