マスコミ関係の記事は各社への太いパイプを感じさせ、とても読み応えがあります。

この半年ほどをみても▽朝日新聞に「第二労組」の衝撃（2019年8月号）▽テレ朝、役員待遇プロデューサーを「更迭」（10月1日・号外速報）▽読売会長「白石スイス大使」に新聞協会・地方紙社長が苦言（10月23日・同）▽テレ朝「早河体制」に末期症状（12月号）——などは興味深い内容でした。1月号では岐阜放送やエフエム東京といったローカルメディアへの目配りもしています。

これらは、民主主義社会を支える報道機関が信頼に足る存在であるかを見極めるために必要な情報だと思います。

一連の記事の背景には、インターネットに押され、斜陽化したマスコミ産業の将来も垣間見えます。かつてほどの勢いはないとは言え、マスコミはいまなお国民の知る権利に応える主要な担い手です。公文書の隠蔽問題の取材を続ける大場弘行・毎日新聞記者の寄稿（1月号）からは、こうした記者の存在こそ、一筋の光明のように感じました。マスコミの監視と激励の両方の役割を期待します。

フリーランス・ライター　臺宏士